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テーマ別アンソロジー
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Vol.32 フォーリン・アフェアーズで日本を考える ―― 制度改革か、それとも日本システムからの退出か 1986-2010
1990年代に日本の企業利益、公益、個人の利益は大きな食い違いを見せ始め、それまでの経済・社会システムはもはや非効率的で現実と符合しないものと考えられるようになった。企業利益、公益、個人の利益をうまく重ね合わせた日本株式会社はここに崩壊し、９０年代以降、企業は利益を求めて国内投資よりも外国投資を重視するようになる。そして、いまや、高齢社会と社会保障支出の増大、巨額の財政赤字、グローバル・インバランスの調整プロセスとしての円高によって日本はさらに追い込まれ、しかも、日本経済は金利ゼロでも消費者も企業も投資をしない「流動性の罠」にはまっているかにみえる。経済・貿易の基盤である国際秩序の安定を支える日米の同盟関係も大きく揺らいでる。もはや政界再編や状況対応策では問題解決はおろか、先送りさえできないだろう。必要とされているのは、グローバル世界の現実を踏まえた上で公益と企業・個人の利益を確保できるような制度改革、新たな制度設計ではないか。日本というシステムの改革を求めて声を上げるか、それともシステムから退出するか。問われているものは非常に大きい。
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Vol.31 流れは先進国から新興国へ ――世界のパワーバランス、 グローバルな経済・統治構造はどう変わる
ヨーロッパ、アメリカ、日本は、高齢化とそれに伴う年金問題、医療制度問題、財政問題を抱えている。若年人口を多く抱える新興国が台頭し、高齢化する先進国が相対的に衰退していくのは、もはや専門家の間では、はっきりとした未来トレンドとして認識されはじめてる。問われているのは、先進国と新興国、途上国の経済・社会交流が今後どのような形態になるかだ。すでにG7からG20へと流れは変わっている。先進国の企業は、途上国のインフラ投資、そして女性の役割に注目しはじめている。先進国の患者が、より安価な途上国での医療を求める医療ツーリズムも大きな流れをつくりだそうとしている。一方、先進国は新興国、途上国からの移民を受け入れざるを得なくなるのだろうか。経済、医療、年金、移民問題をめぐって、日本を含む先進国と新興国・途上国はどのように交流していくのか。
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Vol.30 学問とビジネスの出逢い ――シンクタンクはいかに社会と政策に貢献できるか ／ピーター・グローズ
ベルサイユ講和会議に参加したアメリカの学者チームは、帰国後、アメリカに国際問題研究所を立ち上げようと試みる。だが、彼らは、外交経験を語り、外国の指導者との接触を実現することはできても、なにせ資金を欠いていた。一方、法曹界、銀行界のメンバーたちは、学問的な知性、ダイナミズム、そして外国の指導者との接触を必要としていた。このビジネスと学問の必要性の出逢いこそが、現在の外交問題評議会の成長を促し、その後何十年にもわたってこの組織を傑出した存在とした「シナジー」、つまり、共働作用を生み出した。学問的、政治的専門意見が、現実的なビジネス利益と出逢い、このプロセスによって、概念的思索家たちが、「岩の上にたっているのか、あるいは、流砂の上にたっているのか」を見極める機会が提供されることになる。
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Vol.29 フォーリン・アフェアーズ傑作選2009-2010 動揺するドル、市場経済、そしてアジアの未来 ― 金融・経済危機が誘発した世界の政治、経済構造の大転換
金融・経済危機第２幕。永遠には繰り返せない財政出動の効果が薄れてきたときに主要国はどう動き、G２０で合意されたグローバル・インバランスの是正に各国はどう取り組むのか。このまま政府介入型の経済運営が続き、国家資本主義が主流になっていくのか。それとも、アジアは内需をアメリカは貯蓄を増やしてノーマルな市場経済へと各国は立ち返り、貿易の新たな流れが生じ、その過程でドルはゆっくりと衰退し、ユーロや人民元が台頭してくるのだろうか。それとも、アメリカが再び「最後の買い手」の役目を引き受け、いずれ第２の金融危機に直目するのか。金融経済秩序が変化すれば国際政治秩序も再編される。そこで浮上してくるのは中国か、それともアメリカが支配的な優位を維持するのか。２１世紀が本当にアジアの世紀になるのなら、日本はアジアとアメリカにどう向きあうべきか、そしてアメリカはアジアにどう接すべきなのか。２０１０年の世界の課題をフォーリン・アフェアーズで検証する。
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Vol.28 グローバル金融危機のなかで世界のエコノミスト、政治家、政策のプロは何を考え、今後をどうみているのか
２００８年前半まではサブプライムローン危機が実体経済に影響を与えるかどうか、リセッションがどのくらい長引くかを争点に考えられていた危機が、いまや大恐慌以降、もっとも深刻なグローバル経済・金融の危機と化している。危機は、各国の経済・貿易構造の再編を強いるだけでなく、経済モデルもドル基軸通貨体制も変化させるかもしれない。景気刺激策の後には、インフレとドル危機が待ち受けている危険もある。しかも、危機は、経済・金融領域だけでなく、地政学秩序さえも動揺させる恐れがある。また危機を緩和させ、再発を防ぐという目的からの国際協調が、国や地域を単位とする政治対立や保護主義の台頭によって行く手を阻まれる危険もある。危機のなかで世界の知性は何を考え、今後をどのように見通しているか。未曾有の危機のなかで将来を見通すための必読の書 。
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