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米軍撤退論にメリットはない
―― アメリカの対外エンゲージメントを維持せよ

スティーブン・G・ブルックス ダートマス・カレッジ准教授 G・ジョン・アイケンベリー   プリンストン大学教授 ウィリアム・C・ウォールフォース ダートマス・カレッジ教授

Lean Forward

Stephen G. Brook ダートマス・カレッジ准教授(政治学)。専門は、国際安全保障、米外交、グローバル化など。 G. John Ikenberry プリンストン大学教授(政治学、国際関係論)。米国務省顧問、国務省政策企画部での実務経験もある。 William C. Wohlforth ダートマス・カレッジ教授(政治学、国際関係論)。専門は国際安全保障、ロシア外交、冷戦史など。

2013年2月号掲載論文

米軍はヨーロッパと東アジアから撤退し、本国へと帰還すべきなのか? 国際関係の著名な研究者の多くがこの問いにイエスと答えている。イラクでの壊滅的な失敗とグレートリセッションを経験しているだけに、この立場も賢明に思えるかもしれない。だが、より控えめなグローバル戦略で資金を節約できるわけでも、現状で対米対抗バランス形成の動きがあるわけでもない。現在の戦略によってアメリカが経済的衰退に追い込まれたわけでも、将来、この戦略が無謀な戦争へとアメリカを駆り立てるわけでもない。現在の戦略は世界の重要地域における紛争の発生を防ぎ、グローバル経済をうまく先に進め、国際協調をまとめやすくしている。グローバルなリーダーシップのための対外関与から手を引けば、これら立証されている恩恵は消失し、世界はかつてない不安定化に翻弄されることになる。

  • 米軍の撤退か対外関与の継続か
  • 後退戦略で資金を節約できるのか
  • 対外軍事関与はアメリカを衰退させているのか
  • 大戦略が介入路線の誘惑を高める?
  • 米軍がアジアとヨーロッパから撤退すれば
  • 経済的優位を支える軍事力
  • 国際協調を支える同盟関係
  • われわれの知る悪魔

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