２００８年に入って、原油価格は一貫して乱高下を繰り返している。上半期には上昇を続け、最高値を次々に更新したが、７月に１バレル１４７ドルを超えたところで流れは変わり、９月初めには９０ドルをわずかに上回る水準まで急激に値を下げた。その後、反発して１００ドル超まで上昇したが再び下落し、現在は６０～７０ドルあたりで推移している。
　「原油価格の流れは、需給関係だけではもう説明できなくなっている」と一部の専門家は指摘する。もちろん、需給が価格を決定する基本要因であることに変わりはない。だが、最近の値動きには、需給関係に加えて投資行動の変化が大きく影響しているようだ。投機マネーが流入して、２００８年上半期には原油価格の急騰を招いたが、投資家はそれ以降売りに転じ、金融危機とともに急ピッチで売りは膨らみ、それが原油価格の急落をもたらしたという見方をするアナリストもいる。実際、ヘッジファンド、年金基金、投資銀行などが投機的な動きを強めていることが、原油市場のトレンド予想を困難にしていると考える専門家は多い。だが一方では、いまでも原油価格を決定づけるのは「需給要因」だと主張する者もいる。彼らは、「新たな現実に直面してトレンドを読めなくなったアナリストが、その原因を投資家の行動パターンの変化に求めるのは筋違いだ」として投機が価格を高騰させたという見方を否定する。とはいえ、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が実質的に価格を決められる時代は終ったとみなす点では、多くの専門家の間にコンセンサスがある。最近の原油市場の動きは以前にも増して、原油以外の商品市場の動きに似てきたという指摘も多く聞かれる。